衰退を続けるパチンコ業界。
言うまでもなく多くの方が客数の減少を感じていると思いますが、遂に記録的なことが起こってしまいました。
非常に厳しい状況であるというのが、良く分かるデータが出てしまったので今回の記事ではパチンコ業界の現状。
そして、今後いつまでパチンコ業界が残れるのか？について感が直していこうと思います。
新規開店0店舗：平成19年来初
パチンコ業界の全日遊連が平成19年から調査し続けていた組合員数調査。
この調査では、新規開店した店舗などを調査していました。
平成19年より現在の平成30年までの間に月に1店舗も新規開店しないという事は1度たりともありませんでした。
しかし、今年の10月に入り遂に新規回転数が0という不名誉な記録を樹立してしまいました。
業界の状況が悪すぎる事で、パチンコ店を開こうと思う企業が大幅に減った。
近年の倒産話でもわかる話ですが、現状では何の価値も見いだせないということになります。
少なくともお金を持っている人はパチンコ店を開くことにメリットを感じなかったわけです。
廃業店舗数：台数の減少
今年の10月に始めて新規開店数が0という事態が起こりましたが、これ以外にも問題は山積みです。
今年に入ってからの新規開店数は1月～10月までで総勢101店舗。
それに対し、廃業店は492店舗と記録されています。
新規開店に対し約5倍近くの店舗が閉店に追い込まれたわけです。
こうして店舗数が減少したことで、パチンコ台数は1万2827台減で243万361台。
スロットの台数は7245台減で153万7687台となりました。
店舗数の減少に対し、パチンコ/スロット台数がいうほど減ってはいません。
このデータから中小企業が倒産や廃業に追い込まれ、大型店舗が全国的に増えていることが分かります。
衰退の一途：ユーザーにメリットは？
衰退の一途をたどっているパチンコ業界。
今後中小企業が倒れ、大手のホールのみになった場合にメリットはあるのか？
この答えについては、限りなくメリットはないという答えになります。
少ない店舗に客が集まればある程度の集客と、薄利による経営はできるでしょう。
しかし、既に現状のパチンコ業界では過去の栄光に縋り、客の少なくなった今ですら同じだけの額を稼ごうとしています。
その結果、必然的に無理な調整が増え非等価を増やしたにもかかわらず経営はうまくいきません。
おまけにネットにより情報を簡単に入手できる環境が整ってしまったこと。
これによりボーダー以下の台のあまりの多さに、お金に余裕があるそうでもパチンコをやらなくなったことも問題とも言えます。
過去の広告というやり口も禁止され、新たな集客技術を生み出す能力がある人はパチンコ業界には就職しない。
どう転んでもパチンコ業界の経営は悪化の一途をたどるのは明白であり、その結果ユーザーにはより厳しい設定での遊戯が当たり前になる。
2020年でパチンコ業界は終わる。
そういう展開としか思えず、ユーザーには何のメリットもない展開と言えます。
ひと前昔に話題になりましたが、立ちスロなる稚拙な経営が今のパチンコ業界の精一杯の工夫ですから。
話題の立ちスロとは？設定の有無やパチンコ業界の今後について。
まとめ：またもネガティブなニュース
暗いニュース9に対し明るいニュースが1くらい。
そんな日々が続いていますが、カジノが本格的に出来るとなった時にパチンコ業界に対しどのようなニュースが出てくるのかが楽しみです。
個人的にはワンチャンあるといいますか、大衆娯楽にするべき！という意見も目にしたのでね。
その辺の人たちが頑張れればパチンコ業界は存続できると思うんですよ。
嫌韓でパチンコ業界も終わるみたいな話もチラホラ出てきますが、嫌韓が続いてもソフトバンクのユーザーは減ってないみたいですしね。
嫌韓に対する声はよく聞くのですが、数は少ないけど声は大きいみたいな。
そんな感じで、攻めるべき方向性が間違ってるから嫌韓では潰れないかなって思います。
業界が終わるかもしれないというのは、今に始まったことでもないですし大丈夫だと思っておきましょう。
2020年に近づくにつれカジノ関連が本格的に動き出すはずなので、その頃まで待つしかないとは思います。
9割終わるか、利益にならないものになるという前提で動くべきですが存続は1割『も』あるわけですからね。
信頼度10％…笑
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